何から始めたら!?引っ越し前後に必要な手続きまとめ

引っ越し前後に必要な手続き

引っ越しの際は、荷物の片づけの他に、面倒な手続きが山のように待っています。何の手続きから行えばよいのか混乱しないように、引っ越しに必要な諸手続きについてまとめてみました。ぜひ、参考にしてみてください。

すぐにとりかかるべき手続き

賃貸契約の解約

賃貸契約の内容にもよりますが、2カ月前には解約の申し込みをしなければならない場合もあるので、早めに大家さんや管理会社にお知らせしましょう。

引っ越し業者への見積もり依頼

3月の引越しシーズンは早めに予約しないと、あっという間に業者がとられるので、早めに見積もりをとって予約をしましょう。

清掃業者への依頼

今まで住んでいたアパートの清掃などを頼むときは、早めに清掃業者に予約を入れないと、すぐに埋まり、依頼できなくなります。

転校手続き

現在、通っている学校と役場にある学校教育課に連絡をします。

引っ越しに必要な手続き

ガス-水道-電気の停止もしくは解約

電話やインターネットで停止や解約を行います。ガスの場合だと、立ち合いが必要です。早めに連絡しましょう。

新しい居住地でのガス使用開始の申し込み

ガスを使用するには、必ず立ち合いが必要となります。引っ越しする日取りが決まったら、すぐに連絡をいれてガスを開栓する手続きをとりましょう。

固定電話-携帯電話の住所変更

ホームページから変更手続きができる場合もあります。まずは、契約会社に電話で問い合わせてみましょう。

プロバイダーの解約と契約

3月から4月の時期は、特に混みあうので、早めに電話をしておくことをおすすめします。

NHKの住所変更

電話やホームページで住所変更できます。また、郵便局の転居届にNHKの住所変更できる申請書がくっついているタイプのものもあるので、それで一気に手続きをしてしまうのもよいでしょう。

郵便局へ転居届

郵便局の転居届は転出直前に出しておく方がベストです。後回しにすると忘れるし、何よりも届けたその日から郵便物を転送してくれるわけではないからです。届けた日からすぐ転送してくれるわけではなく、転送するまでの期間が何日間かあるので、注意しましょう。

役所関係の手続き

役所関係の手続きは、転居届印鑑登録の廃止国民健康保険の資格喪失の手続きが必要となってきます。ただし、子供がいる世帯は、児童手当の受給事由消滅届子ども医療費受給資格証の返還転校手続きなども必要となります。また、転出した際は、転出証明書の提出が義務づけられています。これがないと、新しい市町村で転入手続きができないので、紛失しないように気を付けましょう。

引っ越し後にすべき手続き

役所関係の手続き

役所関係の手続きは、転入届印鑑登録国民健康保険の加入手続きが必要です。子供がいる世帯はこれに加えて、児童手当の認定申請子ども医療費の認定転校手続きなどが必要です。また、銀行などで住所変更の手続きをする場合、住民票が必要になるので、何枚か発行しておくと楽です。

電気-水道の使用開始

ホームページから自分で使用開始の手続きをすることもできます。

運転免許証の住所変更

最寄りの警察署、もしくは運転免許センターで行います。

自動車保管場所証明書(書庫証明)の取得

15日以内に最寄りの警察署で行います。自動車保管場所証明書(書庫証明)は発行されるまで、約1週間かかります。

運輸局で自動車の登録変更

最寄りの運輸局にて15日以内に住所変更が必要です。この際、自動車保管場所証明書(書庫証明)が必要なので、まだとっていない人は早めに自動車保管場所証明書(書庫証明)をとりましょう。また、住所変更にあたり、ナンバープレートが変わる場合は、ナンバープレートの交換が必要な自動車を持ち込まなくてはなりません。

銀行通帳-生命保険-パスポート-クレジットカードなどの住所変更

住民票など、住所変更に必要な書類があります。確認してから、手続きをしましょう。

まとめ

ざっと、必要な手続きをあげましたが、人によっては商店街のポイントカードの住所変更など、こまごまとしたやるべき手続きが出てくることでしょう。それに加え、引っ越しの片づけや挨拶周りなどもしなければならないので、本当に引っ越しはくたくたになります。私も結婚してから何度も引っ越しを重ねていますが、何度やっても引っ越しは慣れません。みなさん、頑張りましょう。

ABOUTこの記事をかいた人

二児の子供を持つママさんライター。日頃の生活で感じた疑問をとことん追求するのが大好き。面白いと感じたことを記事にするのが生きがいになっている。